首都消失？　マスコミが首都圏直下型地震を煽る目的とは？

明日は、３月１１日です。

早いもので、ユダヤ・アメリカが起こした、
３１１東北地方太平洋沖地震　同時多発テロから丸一年経った訳です。

あの地震が核を使用した人工地震だった事は、ネット界ではすでに常識ですが、
あれが、日本にとって少なくとも５度目の被爆であった事はご存知だったでしょうか？

１回目の被爆が1944年の東南海地震。

この地震が当時新兵器の原爆を使った人工地震だった事は、
ＮＨＫの特集番組で報道されています。

▼ＮＨＫ特集　東南海地震は人工地震だった！

２回目、３回目は、御存知の通り広島と長崎！

そして、４回目の被爆が、阪神・淡路大震災です。

この地震は２つの震源から同時に発生した、
自然界ではあり得ないタイプの地震でした。

しかも、震源の一つは、明石海峡大橋の真下！
そのボーリング工事をやったのが、ユダヤ・ベクテル社。

どうやら、ユダ米はこの辺であらかじめ核を埋めておいたり
建造物の基礎に穴をあけておいて、後からサクッ核を仕掛ける
なんて新技を使い始めるようです。

そして、５回目の被曝が、３１１東北地方太平洋沖地震って訳！

▼3.11東北地方太平洋沖人工地震テロの波形を再検証！
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120414/1334371200

まあ、地震と津波を作り出すのに、何発も核を使ったもんだから、
あちこちの海に、核汚染が起こってしまいました。

これを、カムフラージュするために、福島原発をエアーメルトダウン！
小型水爆で建屋を吹き飛ばして、ほんのチョットだけ燃料棒を残して、
それをメルトダウン風に仕上げて、ユダヤ・アメリカの強い命令で汚染水を海洋投棄！

福島原発のおかげで、海が核汚染したというストーリーが完成した訳です。

その後、ユダ米のテロは、さらにエスカレートしていきます。

東京湾は海ほたるの定点地震から始まって、富士山噴火大作戦、
茨城沖や千葉県東方沖、新潟佐渡沖・・・etc.

人の国で一体何発ぶっ放せば気が済むんでしょうか？

ちなみに、定点地震が起きていた東京湾の海ほたる、
ボーリングしたのは、もちろんユダヤ・ベクテル社のみなさんです！

ところで、この気違い沙汰、
目的がドル防衛だったなんて言ったら、引きますか？

実は、アメリカという国は借金だけで食ってるような国！
どうして、借金で食えるかというと、貸してくれる人が居るから。

要は、ドルが基軸通貨になっていて、貿易や色んな商取引でドルが使われるから、
何とか破産しないで済んでいる訳です。

ところが今、ドルは虫の息！
ユーロも何とか道連れにしてはいるけど、円だけまだ元気なんだよなー。

うーん、困った・・・。
このままじゃ、円が基軸通貨になって、アメリカは破産だ・・・。

あっ、そうだ！
地震や放射能撒き散らして、日本経済にダメージ与えれば良いんだ！って事。

金融ユダヤ人って、ホント引くほどの基地外ですよね？
人間のクズ、　人もどきとは良く言ったものです。

そんな事を、しみじみと考えていたら、こんな記事を見つけました！

「首都消失」に備えよ＝国民の権利制限も必要―石破茂自民党前政調会長・震災1年
−東日本大震災に対する菅政権の初動の評価は。
国家統治の基本、法律の動かし方が分かっていなかった。対策本部が乱立し、指揮命令系統がめちゃくちゃになった。本当は今ある仕組みだけでも十分だ。すぐに安全保障会議を開くべきだった。
菅直人首相（当時）がヘリコプターに乗って、現地視察に行った。首相への説明に大勢駆り出されて、現場の対処も遅れただろう。
−首相官邸の危機管理は強化してきたはずだが、機能しなかった。
仕組みが完璧だとは思わない。危機管理は「トップが駄目だったから駄目でした」ではいけない。トップが誰でも動く仕組みをつくることが大事だ。
−民主、自民、公明３党は２００４年、テロなど緊急事態への基本方針を定める緊急事態基本法の成立で合意したが、立ち消えになった。
これは（０５年の）郵政解散で消えたものだ。首相に万能の力を与える法律ではないが、合意した範囲で一刻も早く成立させるのは当然だ。
−自民党は、非常時に首相の権限を強化し、私権を制限する緊急事態条項の創設などを盛り込んだ憲法改正案を検討している。
（国家的危機の）究極の形は有事だ。外国からの侵略に際して、権限を集中し、国民に義務を課し、国民の権利を制限することは独立国家を維持するために当然だ。全ての国にある規定なのに、なぜ日本だけないのか。
−首都機能のバックアップに向けた整備が検討されている。
首都直下型地震が起きた場合、立法、行政、司法が機能停止に陥ることもある。バックアップという考えよりも（首都機能を）分散するという考え方を真面目に考えないといけない。
−首相が死亡などした場合、首相の職務を代行する継承順位は閣内で５人目までしか決まっていない。
対象を閣僚に限定する必要があるのかどうか。米国は上下両院議長も含めている。例えば（全閣僚が集まった場に）核弾道ミサイルが落ちたら全員死ぬ。その場合の規定は全くない。
小松左京さんが書いた「首都消失」という小説がある。首都そのものが消え、全国知事会が臨時内閣をつくるという話だが、そういうことも当然考えるべきではないか。（2012/03/06-14:54）
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc&k=2012030300194