TPPと安倍政権の支持率に関するマスコミの一発ギャグ
TPPに関して、マスコミが次々に世論調査の結果を発表しています。
内容を見て考えるに、マスコミの偏向報道は、
虚偽の報道に進化を果たしたようです(笑)
TPP「評価」60%、内閣支持72%…読売調査
読売新聞社は15〜17日に全国世論調査(電話方式)を実施した。安倍首相が表明した環太平洋経済連携協定(TPP)への交渉参加を「評価する」と答えた人は60%に上り、首相の決断を支持する人が多数を占めた。
TPPに参加する場合、コメなど農産物の一部を自由化の「例外とすべきだ」との回答は62%となり、今後の交渉によって関税撤廃の例外扱いとすることを望む人が多かった。
安倍内閣の支持率は72%で、前回(2月8〜10日)の71%に続いて高水準を維持している。今回はわずかの上昇だが、内閣発足直後の調査から3回連続の上昇は異例で、本社世論調査では海部内閣(1989年発足)だけだった。
日本銀行との連携を強化して、成長を重視した経済政策を進めていることを「評価する」は69%に上った。日銀総裁に黒田東彦(はるひこ)アジア開発銀行総裁が決まったことを評価する人は56%だった。高支持率が続く背景には、こうした経済政策「アベノミクス」が評価されていることがあるようだ。
(2013年3月18日00時34分 読売新聞)
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20130317-OYT1T00760.htm
おいおい、読売CIAポダム新聞さんよー。
この国にTPPに賛成する国民が60%?
で、米国工作員の安倍晋三偽総理を支持する国民が72%?
ん?
これって、全社を挙げた一発ギャグ?
んな訳ねーだろ、このバカ!(笑)
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201303/article_137.html
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このブログをお読みの方は、もちろん既にご存知ですが、
メディアとは、ニュース配信が仕事ではありません!
日本国民という被支配階層が、米国を支配する改宗ユダヤ系と、
日本を牛耳る朝鮮&同和系から受ける搾取に、
気付かないよう誘導するのが主な仕事。
このため、今のような戦時下では、CIA電通の統制の下、
ガンガン虚偽の報道をして、日本国民の脳を麻痺させようと本性を表す訳です。
▼四大新聞社の裏側と実態!(まとめ)
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120117/1326761770
▼電通の正体とマスコミ支配の実態
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20120201/1328055834
▼TPPに関する東京新聞のスクープ(まとめ)
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130319/1363663886
さてさて、マスコミのこんな実態、
すでにネット上では、完全に知れ渡っています。
日刊ゲンダイ、東京新聞、中日新聞以外にお勤めのマスコミ人の皆さんが、
日本に住めなくなってしまうのも、もう時間の問題ですよね?(笑)
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