人工地震と気象テロと不正選挙と戦争経済

先日の投稿で、8月8日の南海トラフ・エア地震と、
ここ最近の猛暑は、ユダヤ米国のテロであるという記事を書きました。

▼地震テロと猛暑と気象改変兵器
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130812/1376295490

でも、一体何のためにこんなテロを起こしているのか、
納得出来ない方も多いようですので、ちょっとだけ・・・

ユダヤ米国がテロを企画する時は、
大小２つのテロを大きく分けて２つの目的で使う場合が多いようです。

小さなテロは、陽動作戦として！

つまり、小刻みなテロや猟奇事件などで世間の注目を集めてる間に、
裏でイケナイ事をするため。

大きなテロは、民衆にショック状態を起こさせて、
民衆が抵抗する気力を失っている間に、イケナイ事をするため。

ユダ公といえば、借金と略奪と戦争で食べている寄生生物ですので、
イケナイ事というのは、もちろん侵略や略奪の事ですよね？

つまり、小さなテロを目眩ましに使いながら、他人の財布から金を抜く！
大きなテロで、頭を引っ叩いて気絶させて、他人の財布から金を抜く！

そんな風にテロを使いこなす訳です。

そんじゃ、異常気象で騒ぎを起こして目眩ましをしたり、
大規模な地震テロを起こして、日本国民の頭を引っ叩いて、
気絶させようとしたりして、どんな略奪をしようとしているのか？

この辺は、ユダヤ＆朝鮮＆同和連合軍の工作員である安倍晋三ちゃんの言動を見れば分かる訳です。

正しい判断を…首相、松陰神社で誓い新たに
地元の山口県を訪れている安倍首相は１３日、萩市の松陰神社を参拝し、消費税増税などを念頭に「秋に正しい判断をしていくと誓いを新たにした」と述べた。
安倍首相は松陰神社にまつられている幕末の思想家・吉田松陰について「国家の存亡の時に大事業を成し遂げたリーダーであった松陰先生は大変困難な決断をされた」とした上で、自身と重ね合わせて「これから秋に様々な難しい判断をするわけですけれども、間違いない、正しい判断をしていきますと、誓いを新たにしたところであります」と述べた。
安倍首相は消費税増税の最終判断や、秋以降、本格化するＴＰＰ（＝環太平洋経済連携協定）の交渉などを念頭に「正しい判断をしていく」との決意を新たにした。
日本テレビ系（NNN） 8月13日(火)22時55分配信
http://megalodon.jp/2013-0814-0908-40/headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn?a=20130813-00000070-nnn-pol

松蔭神社で、ご主人のユダ公様達に誓ったそうです。

なんでも、消費税とＴＰＰで、ユダ公様達の取り分を増やしながら
日本の経済を破綻に向けてハンドリングするんだとか。

さらに・・・

憲法改正は「歴史的使命」＝安倍首相、地元会合で表明
安倍晋三首相は12日、山口県長門市内のホテルで開かれた自身の後援会主催の夕食会であいさつし、「憲法改正に向けて頑張っていく。これが私の歴史的な使命だ」と述べ、首相在任中の改憲実現へ決意を表明した。首相が「歴史的使命」との強い表現を用いて改憲への意欲を示したのは、昨年12月の就任後初めて。
首相は参院選での自民党大勝を受けた先月22日の記者会見で、憲法改正について「腰を落ち着け、じっくり進めていきたい」と、時間をかけて合意形成を目指す考えを強調。その後も、憲法問題では慎重な発言が目立っていた。世論や公明党の反応を意識しているためとみられるが、12日は地元での「身内」の会合とあって踏み込んだようだ。　
時事通信 8月12日(月)21時1分配信
http://megalodon.jp/2013-0814-0909-12/headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130812-00000139-jij-pol

まずは憲法９６条を改正、そして憲法９条を改正して、
戦争の出来る国づくりをする事が、ユダ公様達から与えられた「歴史的使命」なんだとか。

詳しい解説は下記を参照の事。

▼憲法改正賛成派と憲法解釈変更の閣議決定
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130724/1374628370

そして、さらに・・・

集団自衛権、来月にも与党調整…公明の理解求め
政府は、集団的自衛権を巡る憲法解釈見直しに向けた与党との調整を、９月にも始める方針を固めた。
政府の有識者会議「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会（安保法制懇）」の報告書提出を待たずに、調整を進める。連立を組む公明党が解釈変更に慎重姿勢をみせているため、同党の理解を早期に得ていく必要があると判断した。
政府は、現在の憲法解釈で対応に支障が生じることが想定される具体的なケースをまとめた事例集を作成し、与党に提示しながら調整を始めたい考えだ。
集団的自衛権を巡る憲法解釈見直しについては、安保法制懇が年末までを目標に報告書をまとめた後、政府が取り組むとみられていた。だが、「安保法制懇の議論が先行すれば、公明党が態度をより硬化させ、報告書が出ても政府と与党の調整が難航する可能性がある」と判断し、作業を前倒しすることにした。
http://megalodon.jp/2013-0814-0909-46/headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130813-00001571-yom-pol